分析研修

(御参考)分析研修【変更版】

 
【名称】  機器分析研修
【目的】 ・機器測定に関する基礎的知識及び技術を習得する。
【対象】 ・国及び地方公共団体等において環境分析業務を担当している職員で、実務経験が比較的浅い者
【内容】 ・大気及び水質の分析測定において汎用される度合いの大きい機器を用いる測定法について実習等を行う。基礎的な技法に重点を置く。
【定員】  45人
【期間】  令和2年6月8日~6月19日(12日間:実日数10日間)
【備考】 【参考】令和元年度実施要綱(実績) [PDF224KB]
もどる
 
【名称】  特定機器分析研修Ⅰ(ICP-MS)(年2回) 【年1回(第1回は中止)】
【目的】 ・特定の機器測定に関する専門的知識及び技術を習得する。
【対象】 ・国及び地方公共団体等において環境分析業務を担当している職員で、一定の実務経験を有する者
【内容】 ・環境分析において必要とされる専門的機器の測定方法及び操作技法について実習等を行う。ICP-MSの最新の手法による機器測定法に重点を置く。【水質を念頭に置いたカリキュラムとする。】
【定員】 (1回)12人 (2回)12人
【期間】 (1回)【中止】
(2回)令和2年9月28日~10月9日(12日間:実日数10日間)
【備考】 【参考】令和元年度実施要綱(第1回:実績) [PDF392KB]
【参考】令和元年度実施要綱(第2回:実績) [PDF200KB]
もどる
 
【名称】  特定機器分析研修Ⅱ(LC/MS/MS)(年1回)→第2回は休止 【中止】
【目的】 ・特定の機器測定に関する専門的知識及び技術を習得する。
【対象】 ・国及び地方公共団体等において環境分析業務を担当している職員で、一定の実務経験を有する者
【内容】 ・環境分析において必要とされる専門的機器の測定方法及び操作技法について実習等を行う。LC/MS/MSの最新の手法による機器測定法に重点を置く。(前処理や機器操作技法を含む測定方法全般を扱うカリキュラムとする。)
【定員】 (1回)15人(2回)15人
【期間】 (1回)【中止】
(2回)【休止】
【備考】 【参考】令和元年度実施要綱(第1回:実績) [PDF205KB]
【参考】令和元年度実施要綱(第2回:実績) [PDF200KB]
もどる
 
【名称】  大気分析研修
【目的】 ・大気分析測定に関する専門的知識及び技術を習得する。
【対象】 ・国及び地方公共団体等において環境分析業務を担当している職員で、一定の実務経験を有する者
【内容】 ・有害大気汚染物質のうちVOCs及び重金属類の測定法について実習等を行う。公定法(有害大気汚染物質測定方法マニュアル、PM2.5成分測定マニュアル)及び最近の応用測定技法に重点を置く。
【定員】  30人
【期間】  令和2年1月21日~2月5日(16日間:実日数12日間)
【備考】 【参考】令和元年度実施要綱(実績) [PDF 159KB]
もどる
 
【名称】  臭気分析研修
【目的】 ・臭気分析測定に関する専門的知識及び技術を習得する。
【対象】 ・国及び地方公共団体等において環境分析業務を担当している職員で、一定の実務経験を有する者
【内容】 ・嗅覚測定法について実習等を行う。オペレータとして必要とされる技法に重点を置く。
【定員】  12人
【期間】  令和2年7月7日~7月10日(4日間)
【備考】 【参考】令和元年度実施要綱(実績) [PDF215KB]
もどる
 
【名称】  水質分析研修
【目的】 ・水質分析測定に関する専門的知識及び技術を習得する。
【対象】 ・国及び地方公共団体等において環境分析業務を担当している職員で、一定の実務経験を有する者
【内容】 ・水質中の農薬や重金属類等の測定法について実習等を行う。公定法に基づいた測定技法及び最近の応用測定技法に重点を置く。
【定員】  45人
【期間】  令和2年12月3日~12月18日(16日間:実日数12日間)
【備考】 【参考】令和元年度実施要綱(実績) [PDF 210KB]
もどる
 
【名称】  廃棄物分析研修
【目的】 ・廃棄物分析測定に関する専門的知識及び技術を習得する。
【対象】 ・国及び地方公共団体等において環境分析業務を担当している職員で、一定の実務経験を有する者
【内容】 ・廃棄物中の重金属の測定法について実習等を行う。公定法に基づいた測定技法及び最近の応用測定技法に重点を置く。
【定員】  15人
【期間】  令和2年10月19日~10月30日(12日間:実日数10日間)
【備考】 【参考】令和元年度実施要綱(実績) [PDF199KB]
もどる
 
【名称】  VOCs分析研修(水質)(年1回)→2回目は休止(令和元年度から継続)
【目的】 ・水質中の揮発性有機化合物の分析測定に関する専門的知識及び技術を習得する。
【対象】 ・国及び地方公共団体等において環境分析業務を担当している職員で、その経験が概ね2年以上の者
【内容】 ・水質中の揮発性有機化合物の測定法について実習等を行う。公定法に基づいた測定技法に重点を置く。
【定員】  12人
【期間】 (1回)令和2年11月9日~11月20日(12日間:実日数10日間)
(2回)(休止)
【備考】 【参考】令和元年度実施要綱(実績) [PDF140KB]
【参考】(2回目は休止)
もどる
 
【名称】  課題分析研修Ⅰ(プランクトン)【中止】
【目的】 ・淡水プランクトンの検索法に関する専門的知識及び技術を習得する。
【対象】 ・国及び地方公共団体等において環境分析業務を担当している職員で、一定の実務経験を有する者
【内容】 ・淡水に生息するプランクトンの検索法について実習等を行う。現地採集試料の同定を主眼とする。
【定員】  15人
【期間】 【中止】
【備考】 【参考】令和元年度実施要綱(実績) [PDF147KB]
もどる
 
【名称】  課題分析研修Ⅱ(底生動物)【中止】
【目的】 ・河川の底生動物の検索法及び底生動物を用いた水質評価法に関する専門的知識及び技術を習得する。
【対象】 ・国及び地方公共団体等において環境分析業務を担当している職員で、一定の実務経験を有する者
【内容】 ・河川に生息する底生動物の検索法及び底生動物を用いた河川の水質評価法について実習等を行う。現地採集試料の同定を主眼とする。
【定員】  10人
【期間】 【中止】
【備考】 【参考】令和元年度実施要綱(実績) [PDF215KB]
もどる
 
【名称】  環境汚染有機化学物質(POPs等)分析研修
【目的】 ・環境汚染有機化学物質の機器測定に関する専門的知識及び技術を習得する。
【対象】 ・国及び地方公共団体等において環境分析業務を担当している職員で、その経験が概ね2年以上の者(例:化学物質環境実態調査(黒本調査)を実施する者またはその予定のある者)
【内容】 ・環境汚染有機化学物質の機器測定法について実習等を行う。環境モニタリングにおいて必要とされる前処理及び機器測定(LC/MS/MS及びGC/MS)の技法に重点を置く。
【定員】 (LC/MS)8人 (GC/MS)8人
【期間】  令和2年9月28日~10月9日(12日間:実日数10日間)
【備考】 【参考】令和元年度実施要綱(実績) [PDF186KB]
もどる
 
【名称】  ダイオキシン類環境モニタリング研修(基礎課程)(年1回・定員増)→第2回は休止
【目的】 ・ダイオキシン類の環境モニタリングに関する専門的知識及び技術を習得する。
【対象】 ・地方公共団体等において環境分析業務を担当している職員でその経験が2年以上あり、かつGC/MSによる測定分析の経験がある者
【内容】 ・ダイオキシン類の環境モニタリング手法について実習等を行う。サンプリング手法及び測定分析方法に重点を置くとともに、安全管理手法及び分析データの精度管理手法を扱う。
【定員】 (1回)10人 (2回)6人
【期間】 (1回) 令和2年6月1日~6月19日(19日間:実日数15日間)
(2回) 【休止】
【備考】 【参考】令和元年度実施要綱(第1回:実績) [PDF112KB]
【参考】令和元年度実施要綱(第2回:実績) [PDF152KB]
もどる
 
【名称】  ダイオキシン類環境モニタリング研修(専門課程)排ガスコース
【目的】 排ガス中のダイオキシン類の環境モニタリングに関する高度な専門的知識及び技術を習得する。
【対象】 ・原則としてダイオキシン類環境モニタリング研修基礎課程修了者で、その後各地方公共団体等でダイオキシン類の分析経験を有する者
【内容】 排ガスのサンプリングから測定分析について、専門的な実習を行う。公定法に記載のある種々の方法(採取法・分析法)の理解と現地試料採取及びその分析に重点を置く。
【定員】  6人
【期間】  令和2年11月30日~12月18日(19日間:実日数15日間)
【備考】 【参考】令和元年度実施要綱(実績) [PDF242KB](令和元年度は土壌コースを実施)
もどる
 
【名称】  アスベスト分析研修(年3回)
【目的】 ・アスベスト分析(位相差顕微鏡法及び走査型電子顕微鏡法)の原理を理解し、測定技術を習得する。
【対象】 ・国及び地方公共団体等において環境分析業務を担当している職員
【内容】 ・大気中アスベストの分析手法について実習等を行う。位相差顕微鏡法及び走査型電子顕微鏡法に重点を置く。
【定員】 (1回)12人 (2回)12人 (3回)12人
【期間】 (1回)令和2年7月13日~7月17日(5日間)
(2回)令和2年11月16日~11月20日(5日間)
(3回)令和3年2月15日~2月19日(5日間)
【備考】 【参考】令和元年度実施要綱(第1回:実績) [PDF106KB]
【参考】令和元年度実施要綱(第2回:実績) [PDF118KB]
【参考】令和元年度実施要綱(第3回:実績) [PDF196KB]
もどる
 
【名称】  問題解決型分析研修【再編】
【目的】 ・分析技術及び測定上の問題点を解決するための手段及び技術(極めて高度なものを含む。)を習得する。
【対象】 ・国及び地方公共団体等において環境分析を業務を担当している職員で、使用する分析機器等に習熟している者または既に環境調査研修所の分析研修を修了した者
【内容】 研修生及び派遣機関の要望に基づく研修カリキュラムにより、分析技術及び測定上の問題点を解決するための手段及び技術の習得を図る。
【定員】  若干名
【期間】  令和2年4月~令和3年2月(8月除く)の間の別に定める時期(原則3日以上5日以内【応相談】)
【備考】  令和元年度は「緊急時環境モニタリング」で実施(令和2年2月19日~21日)。
【参考】令和元年度実施要綱(実績) [PDF153KB] 
もどる